共同研究
共同利用・共同研究拠点
科学研究費補助金による共同研究
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基盤研究(A)
- 大型絵図類のデータ構造化と関連史料の連携による南西諸島「海上の道」の復元的研究 （2023～2026年度）
- 「古文書科学」の応用実践 （2023～2027年度）
- 荘園絵図調査・解析方法に関する総括的研究と汎用的な歴史地理情報への応用研究 （2022～2026年度）
- 神社所蔵文書・社家文書の一体把握による中近世賀茂別雷神社の総合的研究 （2022～2026年度）
- 断片的史料情報の集積と歴史知識情報の相互参照体制の確立による新たな史料学構築研究 （2021～2025年度）
- 外交の世界史の再構築：15～19世紀ユーラシアにおける交易と政権による保護・統制 （2021～2024年度）
- 在外日本関係史料の調査と貴重史料の研究資源化による維新史料研究国際ハブ拠点の形成 （2020～2023年度）
- 筆跡・花押情報の高度利活用研究―収集スキームの錬成と関連歴史情報との統合による― （2020～2024年度）
- コンテキストに応じた人文科学データパッケージ化に関する研究 （2020～2024年度）
- デジタル技術による金石文史料の研究資源化と学融合的歴史叙述への応用研究 （2019～2023年度）
- データ繋留型編纂支援・資源化システム構築と歴史情報データベースの次世代展開 （2019～2023年度）
基盤研究(B)
- 摂関家伝来大規模史料群の目録精緻化による構造の解明と研究資源化 （2023～2027年度）
- 維新政府による朝廷・幕府・諸藩を源流とした文書行政の解明と関連史料群の学術資源化 （2023～2027年度）
- 16世紀西日本港町の構造と相関－文献・考古学資料の国際・横断的分析によるー （2023～2026年度）
- 幕末明治期古写真の調査とその解析･復元･保全を総合的に捉える写真史料学の構築 （2023～2026年度）
- 日本近世史料学の再構築 ―基幹史料集の多角的利用環境形成と社会連携を通じて （2022～2025年度）
- 近世書状史料群の研究と歴史情報資源化 （2022～2025年度）
- 「原本史料情報解析」の方法による中世西国武家文書の研究と展開 （2020～2023年度）
基盤研究(C)
- 近世初期大名発給無年号文書群の研究資源化－佐賀藩家臣坊所鍋島家史料を対象として－ （2023～2025年度）
- 預人の政治史的分析による近世中期幕藩国家政治構造の研究 （2022～2024年度）
- 徳川政権による公儀の確立と城郭建設―無年号文書から公儀普請を読み解く― （2022～2025年度）
- 東アジア墓葬文化の伝播と展開―金石文資料の形態的分析を中心に― （2022～2025年度）
- 公家法・公家家法・寺社法を中心とした中世法制史料の高度研究資源化 （2020～2023年度）
- 日本中世古記録・文献史料の史料学的研究による朝廷制度史・政治史の考察 （2020～2024年度）
- 高精細デジタル画像解析による幕末明治初期ガラス原板写真の史料学研究 （2019～2023年度）
- 漢籍書き入れの日本中世史史料としての活用をめぐる研究 （2017～2023年度）
若手研究
- 今川了俊関係史料の分析による室町幕府地方支配の研究 （2023～2026年度）
- 持続性と利活用性を考慮したデジタルアーカイブシステム構築手法の開発 （2021～2023年度）
- 諸社服忌令成立に関する研究―触穢観念の中近世的展開を視野に― （2021～2023年度）
- 日本近世における政教関係の形成と確立 （2021～2024年度）
- 武家社会の相続と特質の探究 ―「処分状」による公家・寺院社会との比較研究― （2020～2023年度）
- 日本中近世外交文書写本および外交文書集の史料学的研究 （2020～2023年度）
- 平安時代後期政治構造の史料学的研究 （2019～2023年度）
研究活動スタート支援
- サファヴィー朝との合意文書によるオランダ東インド会社外交文書編纂の研究 （2020～2023年度）
学内部局との連携
史料編纂所では、1976 年より地震研究所と連携して、わが国前近代の地震に関する史料の調査・収集を行っています。歴史情報研究では、1984 年に大型計算機センターの指導を得て以来、大学院工学系研究科や情報基盤センターの研究者との共同研究を行っており、2007 年4 月からは工学系研究科から兼任准教授を迎えさらに連携を強化します。また、生産技術研究所の研究者とは、幕末の銀板写真や花押の研究で共同研究に取り組みました。2000 年にはシンポジウム「21 世紀の世界秩序 ―グローバル化と公共性―」を、東洋文化研究所・社会科学研究所・社会情報研究所（当時）とともに開催しました。この他にも文学部、農学部、工学部などの研究者とともに共同研究を進めてきました。